顧問税理士に対して、ふとしたことから「別の税理士に変更したい」と思うケースもあるでしょう。

  • 契約締結後は上手くやってくれたが、今はサービスの質が落ちている

  • 連絡が遅くなってきた

  • 上手く連携できていない
  • 相談をしても良い答えがもらえない

上記のような悩みを抱えたまま顧問税理士と付き合うのは苦痛ですし、変更を希望されるのも当然です。

顧問税理士を変えることを大事のように思われる方もいるかもしれませんが、昨今では一人の税理士とずっと契約し続けているのも珍しいのです。
税理士もサービス業ですから、サービス内容に不満があれば変更した方が良いでしょう。



税理士を変更するタイミング


（１）顧問税理士に不信感を抱いた時

「サービスの質が落ちた」・「報酬に見合っていない」、など現在の顧問税理士に対して不満を持っているなら、税理士の変更を検討しましょう。

「初期は対応が良かったのに、年月を経て対応が変わった」場合も要検討です。
実際、契約締結前後で対応が変わる質の悪い税理士もいます。


（２）求めるサービスの内容が変わった

会社規模が大きくなった場合、今までの税理士では対応しきれなくなるケースもあります。

そのような場合は顧問税理士を変更することにより、税務業務の効率化だけでなく、的確なアドバイスも受けられるようになります。


（３）経営者が変わる時

経営体制が変わる際も、税理士変更を考えるタイミングです。

先代の事業主様の意向で付き合っている顧問税理士がいる場合、

  • 世代が違って話が噛み合わない
  • 馴れ合いの関係になっていてサービスの質が悪くなっている
  • フットワークが重い

などの問題を抱えている可能性もあります。

経営者が変っても質の高いサービスを提供し続けてくれるなら問題ありませんが、そうでなければ新しい税理士を見つけても良いでしょう。



顧問税理士変更で避けたほうがよい時期


税理士の変更には特別な決まりがあるわけではありませんが、以下の時期は避けるべきです。

  • 決算申告前の時期
  • 税理士が忙しい時期

上記時期だと、引き継ぎがスムーズにできない可能性があるからです。
そのため、できるだけ企業も税理士も忙しくない時期に申し入れをするのが良いでしょう。



まとめ


不満を抱えているなら、顧問税理士の変更を行いましょう。

ただし、頻繁な税理士の変更は、引継ぎが煩雑になり会社業務の支障となるリスクもあります。
また、変更時期を誤ると引継ぎがスムーズにできないので注意してください。

自社にとって適切な税理士と顧問契約を結んで、事業成長に役立ててください。



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